本ウェブサイトでは、Cookieを利用しています。本ウェブサイトを継続してご利用いただく際には、当社のCookieの利用方針に同意いただいたものとみなします。
本ウェブサイトでは、Cookieを利用しています。本ウェブサイトを継続してご利用いただく際には、当社のCookieの利用方針に同意いただいたものとみなします。
MBAとは、Master of Business Administrationの略で、日本では経営学修士と呼ばれる学位のことです。
MBAは学位であるため、目的とする業務を行うのに必要となる資格とは性質が異なります。
そのため、MBAの価値やMBA取得の必要性に疑問を感じる人も多いでしょう。
本記事では、MBAを取得する価値とは何なのかを国内・海外別に詳しく解説します。
目次
MBA取得をする4つの価値
MBAが不要と言われる理由
国内MBAと海外MBAの価値の違い
MBAと中小企業診断士を比較
MBA取得に価値はある!自身の目指すキャリアを鑑みて、取得を検討しよう
MBAで学ぶカリキュラムは経営資源である「ヒト・モノ・カネ・情報」に関する能力を習得する科目から構成されています。
MBAでは学問的な領域から経営に直結する実務的な領域まで幅広く学べるため、ビジネスパーソンにとっては十分に価値があります。
MBAを取得する価値として、主に以下の4つが挙げられます。
俯瞰力とは、物事や思考を全体的に眺めることができる力のことをいいます。
俯瞰力はビジネスにおいて特にリーダーに求められる素養であり、関係者の意見や立場を踏まえて課題解決するときには欠かせません。
MBAプログラムでは、経営の体系的知識が身に付き、経営全体を俯瞰し、経営資源である「ヒト・モノ・カネ・情報」を効率的に活かす思考力・判断力を学べます。
MBAプログラムを提供している大学院での講義を通じて、さまざまなバックグラウンドを持つ人との人脈形成ができます。
ビジネスにおいて人脈は重要な要素の一つであり、プログラム修了後の業務や転職、起業の際に役立つこともあるでしょう。
MBAで培った人脈を活かせるかは人それぞれですが、世代や国籍、職種が多種多様である人脈形成ができる点は大きなメリットです。
MBA取得後には、キャリアアップや年収アップが期待できます。
転職サポートを行っているキャリアインキュベーションは、国内外のMBA取得者を対象に「ポストMBAのキャリアに関するアンケート」を実施しました。※実施期間:2020年12月23日~2021年1月31日、対象:国内外のMBA取得者234人
アンケートによると、MBA取得後、初回の転職で500万円以上年収が上がった人は37.9%、300万円以上上がった人は57.1%と、多くの人が年収アップを実現しています。
また、40歳時点のキャリアでは80.7%が年収1,000万円を超え、38.6%が1,500万円以上、45歳時点では60.9%が年収1,500万円以上という結果になりました。
さらに、MBA留学がキャリアのファストトラック(早期の選抜・抜擢による特別なキャリアパス)になったと75.2%の人が回答しています。
自身のキャリアアップや目標実現において、MBA取得は十分な価値があります。
参考:キャリアインキュベーション株式会社「ポストMBAのキャリアに関するアンケート 調査報告」
一般的に海外MBAの講義は英語で行われ、クラスやグループ内でのディスカッション、プレゼンテーションで英語を話すため、日常的に英語力が身に付きます。
国内MBAであっても、大学院によっては英語で講義を行うところもあります。
英語力はグローバルレベルのビジネスパーソンにとっては欠かせないものであり、将来の選択肢を大きく広げるチャンスになるでしょう。
MBAは価値のある学位である一方で、「MBAを取得しても意味がない」「MBAは価値がなく不要」と言われることが稀にあります。
なぜMBAが不要と言われるのか、その理由について見ていきましょう。
MBAが不要と言われる理由として、取得したとしても職が保証されていないことや独占業務のないことが挙げられます。
独占業務とは特定の国家資格がないと携わることができない業務を指しており、弁護士や税理士の業務の一部がそれにあたります。
資格の場合には取得後のキャリアパスが明確ですが、MBAを取得していないと絶対にできない業務はないため、MBAを取得することで確実に職に就けるというわけではありません。
MBA取得のためには、大学院に通う時間と膨大な学費がかかります。
国内MBAの学費は100万〜370万円、経営大学院の場合の学費相場は400万〜1,000万円といわれています。
また、イギリスの経済紙フィナンシャル・タイムズが発表したビジネススクールランキング「Online MBA 2022」において、第1位のWarwick Business School(イギリス)、第2位のImperial College Business School(イギリス)、第3位のIE Business School(スペイン)の学費は以下の通りです。
大学院名 | 金額 | 日本円 |
Warwick Business School | 35,045ポンド | 5,810,811円 |
Imperial College Business School | 41,350ポンド | 6,856,243円 |
IE Business School | 50,000ユーロ | 7,232,500円 |
※2022年11月4日時点の為替レート
海外MBAの場合は学費だけでなく、渡航費や生活費等の留学費をプラスすると約2,000万円ほどかかります。
このように、海外MBAの費用は、国内MBAと比べると高額であることが分かります。
参考:FINANCIAL TIMES「Business school rankings|Online MBA 2022」
MBAは学位であり決して意味がないものではありませんが、「大学院で学ぶ内容を仕事で活かすことができるのか」という考えもあります。
「実務経験を積むことが何よりも成長につながる」という考え方の会社があることは否定できません。
ただし、経営学を体系的に学ぶことや実務経験を元にしたディスカッションを行うことで、新たな視座を獲得し、実務に生かすことができます。
MBAプログラムには大きく分けて国内MBAと海外MBAの2つがあります。
ここからは2つの価値の違いを、「使用言語」「費用」「人脈」の観点から比較していきましょう。簡単に下記の表にまとめました。
項目 | 使用言語 | 費用 | 人脈 |
国内MBA | 日本語 | 約100万〜370万円 経営大学院は約400万〜1,000万円 |
すぐにビジネスに活かせる人脈形成が可能 |
海外MBA | 英語(もしくは現地の言葉) | 約580万〜720万円 ※レートによって異なる |
グローバルなキャリア形成を見越した人脈形成が可能 |
それぞれ解説していきます。
国内MBAの講義は基本的に日本語で行われ、母国語で経営学を学ぶことで理解がより深まります。
ただし、国内MBAであっても英語で講義を行う大学院もあります。
一方の海外MBAでは英語やフランス語など、スクールが置かれている住所の母国語で行われることが一般的でしょう。
入学前にTOEICやGMATなどの準備が必要になることもありますが、こうした学習を通じて英語力を向上させることが期待できます。
国内MBAの学費は100万〜370万円、経営大学院の場合の学費相場は400万〜1,000万円といわれています。
また、海外MBAでは前述した通り、Warwick Business School(イギリス)やIE Business School(スペイン)は500万~700万円と高額です。
さらに海外留学の費用として現地での滞在費もプラスされるため、合計で約2,000万円ほどかかり、国内MBAに比べると高額で、総額の費用は年々上昇傾向にあります。
国内MBAでは、大学院に通うことで、優秀な日本のビジネスパーソンと出会うことができます。
日本でビジネスを行う場合には、大学院で培った人脈をビジネスに活かすことができる可能性があります。
海外MBAの場合には、国籍や職種の違うさまざまなビジネスパーソンと人脈を築けるメリットがあります。
将来的にグローバルなキャリア形成を目的としている人にとっては大きな資産となります。
MBAとしばしば比較検討される資格に中小企業診断士があります。
中小企業診断士で求められるスキルに似ている箇所があるためです。
中小企業診断士とは、中小企業の経営課題に対応するための診断・助言を行う専門家で、国家資格です。
MBAと中小企業診断士の違いを「キャリア」と「学習内容」で比較してみましょう。
MBAはあくまで学位であり、独占業務はありません。
ですが、MBAを取得する過程で得た知識は、自主的に思考し行動するあらゆるビジネスパーソンにとってキャリアの選択肢を広げてくれるでしょう。
社内での昇進・異動、転職や起業などの場面でMBAを取得していることが有効に働くと答えている方が数多く存在することも事実です。
一方の中小企業診断士は、中小企業の経営者を相手にした経営コンサルティング業務、商工会議所や中小企業経営に対する専門家として独立・開業などのキャリアを歩むのが一般的です。
参考記事:「MBAと中小企業診断士、取るならどっちがいい? 違いを詳しく解説」
MBAは大学院によって育成方針やカリキュラムが変わりますが、いずれも最新の経営理論と実践に役立つノウハウの両方を学びます。
理論では企業のケーススタディからフレームワーク(経営戦略や問題解決)を学習し、グループワークやプレゼンテーションで実践します。
中小企業診断士は、第1次試験は「経済学・経済政策」「財務・会計」「企業経営理論」
「運営管理(オペレーション・マネジメント)」「経営法務」「経営情報システム」「中小企業経営・中小企業政策」の7科目で構成されており、理論の学習がメインです。
第2次試験は「中小企業の診断及び助言に関する実務の事例Ⅰ〜Ⅳ」の4科目で、理論の応用を筆記で試されます。
さらに口述試験において、筆記試験の事例をもとに約10分間の面接が行われます。
参考:一般社団法人中小企業診断協会「令和3年度中小企業診断士第2次試験について」
MBA取得で得た経営全般の全体像を俯瞰する力や論理的思考・分析力・人脈・英語力が、将来の選択肢を広げるチャンスへとつながります。
また、グローバルな企業で活躍したい人、企業経営のプロとしてキャリアアップやキャリアチェンジをしたい人、年収アップを目指したい人は、MBA取得を検討する価値は十分にあります。
留学費用を抑えたい場合には、海外の大学院が提供するオンラインMBAプログラムがおすすめです。
特にグローバルビジネスをけん引するアメリカのMBAは人気で、オンラインであれば日本で働きながら国内外で評価の高いアメリカのMBAが取得できます。
国際資格専門校であるアビタス(東京)が提供するアメリカ・マサチューセッツ州立大学のMBAプログラム「マサチューセッツ州立大学MBAプログラム」では、オンラインで、現地で通学して取得する学位と同じ学位が取得できます。
世界のトップスクール同様、国際認証AACSBを取得しているため、グローバル人材としてのビジネススキルを無理なく身に付けることが可能です。
最近のエントリー