本ウェブサイトでは、Cookieを利用しています。本ウェブサイトを継続してご利用いただく際には、当社のCookieの利用方針に同意いただいたものとみなします。
本ウェブサイトでは、Cookieを利用しています。本ウェブサイトを継続してご利用いただく際には、当社のCookieの利用方針に同意いただいたものとみなします。
公認会計士としてキャリアアップを考えた場合に、MBA取得を目指そうと検討している人も少なくありません。
しかし、公認会計士にMBAが必要なのかどうかが分からないと悩んでいる人もいるのではないでしょうか。
MBAを取得することで、企業経営に関する知識が学べたり、幅広い人脈をつくれたりするメリットがあります。
本記事では、公認会計士がMBAを取得するメリット・デメリットを解説します。MBA取得後の転職先やキャリアパスも紹介しますので、お悩みの人はぜひ参考にしてください。
目次
MBAとは
公認会計士がMBAを取得するメリット
公認会計士がMBAを取得するデメリット
MBA取得後の転職先・キャリアパス
MBA以外の公認会計士におすすめの資格・スキル
公認会計士としてのキャリアを考えてMBAを取得するか検討しよう
MBA(Master of Business Administration)とは、日本語で経営学修士を指す言葉です。
MBAは資格ではなく、経営学の大学院修士課程を修了することで取得できる「学位」です。
大学院が提供しているMBAプログラムでは、主に「ヒト・モノ・カネ・情報」に関する科目を深く学び、経営に関する幅広い知識を養います。
将来的に企業経営のリーダーとして活躍できる知識を身につけることができるため、経営層やマネジメント職へのキャリアアップを考えている人に取得をおすすめします。
海外の大学院に通学する場合は様々な国や文化を持つ学生と交流できるため、人脈を広げつつ国際的な視野を養うことが可能です。
MBAプログラムを提供している大学院は国内・国外に数多く存在しており、中でもAACSBやAMBAといった第三者機関による国際認証を取得している大学院では高品質の教育を受けられます。
そのため、「MBAプログラムで学位を取得した」ことではなく、「どの大学院でMBAを取得したのか」で評価が変わるケースも珍しくありません。
MBA取得を目指す場合、大学院の選定にも注目する必要があります。
関連記事:Abitus UMass MBA「MBA(経営学修士)とは? MBAの種類やメリット・難易度を解説」
アビタスで提供しているプログラムでは、「AACSB認証」という100年以上の歴史をもつ国際認証を取得しています。数百項目に及ぶ厳しい審査基準をクリアしているスクールの証であり、高品質なプログラムを提供しています。
多国籍のクラス環境を整えているため、様々な国や文化を持つ学生と交流することも可能です。
オンラインMBAであるため、仕事や家庭と両立できる点も魅力的です。MBA取得に興味のある方は、まずはお気軽に無料の説明会にご参加ください。
公認会計士がMBAを取得するメリットには、MBAプログラムで企業経営に関する知識を学べる点や幅広い人脈をつくれる点が挙げられます。
また、MBA取得により、公認会計士としての信頼性が上がる可能性も考えられます。
ここでは公認会計士がMBAを取得するメリットには、以下のようなものがあります。
詳しく見ていきましょう。
MBAでは、公認会計士としてのスキルアップにもつながる、企業経営に関する幅広い知識を学べる点がメリットの1つです。
MBAプログラムで学べる内容は大学院によって多少異なるものの、経営から金融、マーケティング、リーダーシップなど幅広く、それぞれの科目を深く学べる大学院も多くあります。
企業経営の視点に立ち、実践を通して様々な分野について学習していくため、スキルアップや独立を目指せるでしょう。
監査業務や決算業務だけでなく、将来的にコンサルタントや経営者としてのキャリアを積んでいきたい人にMBAは役に立つ学位といえます。
MBAプログラムには、国内もしくは国外の様々なバックグラウンドを持つ学生が集まります。
公認会計士として働いている環境では出会えない人材と交流ができる可能性も高いため、幅広い人脈をつくれる環境といえます。
将来的に管理職や経営に関わる人材になる可能性を期待されているビジネスパーソンも多く、公認会計士としての将来的な人脈形成に役に立つでしょう。
また、国内外のトップクラスの起業家が講師として講義を行うケースも珍しくありません。講師とのつながりも貴重な財産になり得ます。
公認会計士として「スキルが高い」「実績が豊富」というだけでは、顧客の信頼を得ることが難しい場合もあります。
MBAは実務レベルを証明するものではないものの、経営に関する知識やスキルを備えている証明になります。
また、MBAを取得するために相応の努力をした人物であることも証明することができます。そのため、MBAは信頼性の向上にもつながるでしょう。
公認会計士がMBAを取得するデメリットには、次のようなものが挙げられます。
それぞれ詳しく見ていきましょう。
MBAは大学院に通い、学位を取得しなければなりません。そのため、大学院に通う時間や費用の捻出が必要になります。
国内・国外の大学院に通う費用の具体例を見てみましょう。
大学院名 | 学費 |
名古屋商科大学大学院(NUCB) | 171万円(2年制/1年次) |
IE Business School | 60,000ユーロ(990万円) |
※アビタス調べ。2024年12月時点。
※1ユーロ=165円として計算。
海外のビジネススクールの場合、学費に加えて留学に必要な渡航費、現地での生活費などがかかります。
また、通学するビジネススクールによっては、受講時間は異なるものの、土日に講義を行うものもあり、働きながら通学できるケースもあります。
しかしその場合、プライベートの時間をMBAの講義に費やす必要があります。
費用はもちろん、プライベートの時間が減ってしまう点がデメリットといえるでしょう。
海外のビジネススクールへ入学するにはTOEFL®やGMAT™などのスコアが必要になるケースがあり、それぞれのスクールが定めるスコアを取得しなければなりません。
また、MBAを取得するためには、入学時点だけでなく講義などのディスカッションの場においても英語力が求められます。
特に海外のビジネススクールに通学する場合、日常生活レベルの英語力ではなく、経営に関する専門用語を英語で表現できるようになる必要があります。
加えて、英語論文を読み込めるようにならなければならないため、相応な英語力が必要です。
MBAを取得するためには講義の時間だけでなく、英語力を向上させる時間も確保しなければなりません。
公認会計士としての実務経験がなければ、MBAを取得しただけでは転職に有利になりません。MBAプログラムで学習したことを、実務や自身の専門分野にどう活かすかが重要です。
MBAを取得し相応の実務経験を積めば、MBAを高く評価する傾向がある以下のような企業へ転職できる可能性が高くなります。
また、MBAプログラムで学んだ幅広い経営やビジネスに関する知識を活かし、公認会計士として独立するキャリアパスも視野に入れることが可能です。
MBA以外の公認会計士におすすめの資格として、USCPAがあります。
USCPA(U.S. Certified Public Accountant;米国公認会計士)とは、アメリカにおける会計・税務のプロフェッショナルです。
日本をはじめ世界中の様々な業種や職種、年齢の人が転職やキャリアアップなどの目的でUSCPA試験にチャレンジしています。
試験は英語で出題されるため、英語力が求められます。そのことから、資格を取得することで監査業務を英語で遂行できる証明にもつながります。
会計士として日本国内だけではなく国際業務へ拡大することができるため、グローバルなキャリアが築けるでしょう。
関連記事:アビタスUSCPA「USCPA(米国公認会計士)とは?魅力や取得後のキャリア・難易度・試験内容を詳しく解説」
公認会計士としてキャリアアップを目指す場合、MBAやUSCPAの取得がおすすめです。
MBAは企業経営に関する知識を学びつつ、幅広い人脈を形成できるため、将来的に独立・開業を目指している場合に取得をおすすめします。
しかし、MBAは学位であるため、ビジネススクールに通学する費用や時間の捻出が必要になる点を知っておきましょう。
USCPAは、アメリカにおける会計のプロフェッショナルに与えられる資格です。
英語で監査業務ができる証明につながるため、グローバルなキャリアを築きたい人におすすめの資格といえます。
自身のキャリアパスを考え、適切な学位もしくは資格を取得し、キャリアアップを目指しましょう。
国際資格の専門校であるアビタス(東京)では、アメリカ・マサチューセッツ州立大学のMBAプログラム「マサチューセッツ大学(UMass)MBAプログラム」を提供しています。
当プログラムはオンラインで受講できるため、留学費用はかからず、現地で通学して取得する場合と同じ学位が取得できます。
また、世界でわずか5%のビジネススクールにしか与えられない国際認証AACSBを取得しており、高い教育品質が保証されているプログラムです。
アビタスでは無料のオンライン説明会と体験講義を実施しています。
MBA取得に興味のある方はお気軽にお問い合わせください。
最近のエントリー