本ウェブサイトでは、Cookieを利用しています。本ウェブサイトを継続してご利用いただく際には、当社のCookieの利用方針に同意いただいたものとみなします。

AbitusUSCPA合格者数7,069名
(2025年1月末時点)

03-3299-3330

よくあるご質問

USCPA全般

会計単位やビジネス単位とは?
下記のような単位が会計・ビジネス関連単位となります。

お持ちの単位が会計・ビジネス関連単位としてカウントできるのか判別しにくい場合には、無料説明会(セミナー)に参加いただくか、無料個別カウンセリングをご利用ください。

無料個別カウンセリングをご利用いただくか、成績証明書のコピーをFAXか郵送にてご送付ください。当校カウンセラーが丁寧に単位数を判定し、受験州の選択についてアドバイスをいたします。

【会計関連単位】
財務諸表論・原価計算論・監査論・公会計論・会計学中級・管理会計論・税務会計論・ 会計情報システム論等の関連学問単位(簿記論等は含まれない州も多いので要注意)

【ビジネス関連単位例】
経済学・経営学・金融論・財務管理論・財政学マーケティング・商法・経営情報システム論等の関連学問単位
(貿易論・広告論・流通産業論・保険論など様々な関連単位も含まれる)
出願州への受験手続は?
受験願書の出願については、受験手続説明会の開催、記入マニュアルのご用意、無料カウンセリングの実施などでバックアップが受けられますので安心です。
海外での受講や受験は可能でしょうか?
可能です。アビタスの講義や問題演習は全てオンラインで受講可能です。また、受験に必要な単位も全てオンラインでご自宅のPCからご取得いただけます。
受験についても、全米とヨーロッパ(イングランド・スコットランド・アイルランド・ドイツ)で試験が開催されており、お好きな日程でどなたでも受験が可能です。また中東、中南米でも試験は開催されており、開催国や近隣国に就労ビザで長期滞在している方は受験が可能です。
試験の難易度は?
非常にベーシックな問題を広い範囲からバランスよく出題するのが特徴です。日本の公認会計士試験のような難問・奇問はまずありません。

アメリカでは、試験で会計士業界への新規参入人数を限定してしまうのではなく、試験で実務に就くための必要最低限レベルの知識を持っていることを証明できれば合格・参入できる仕組みにしています。

従って試験問題はある種の検定試験的な性格を持っていて、非常にベーシックな問題をくり返し出題する傾向があります。
独学での学習・受験は可能でしょうか?
USCPAの試験は、過去6か月以内に生じた規定の変更も試験に含められますので独学の場合、手元の教材だけで最新の情報を掴むことが難しいです。また理解ができない内容がある場合、質問をする場がなく、自分で調べるなど余計に時間を要してしまいます。
また、受験には一定数の会計やビジネス単位が必要となりますので、受験条件を満たすための十分な単位をお持ちでなければ、大学や大学院に在籍して単位を取得することになります。アビタスであれば、提携先の大学の単位をUSCPAの学習と並行して取得することが可能です。
合格までに必要な勉強時間数は?
当校で学習される場合、講義時間を含めた学習時間は1200時間~1500時間が目安となります。お勤めの方の場合、一般的に1年半から2年を見込んでいただければ良いでしょう。会計または英語上級者の方は、学習時間・学習期間とも短縮が可能です。(全て洋書で学習する場合には一般的にこの2倍強の時間が必要となります。)
日本の簿記・会計知識は必要ですか?
会計初学者の方でも学習可能です。当校では英文会計入門からスムーズにスタートできるようにプログラムを用意していますので安心です。

当校では、これまでも多くの方が会計知識ゼロからチャレンジされ、USCPA(米国公認会計士)に合格されています。
英語力はどれくらい必要ですか?
洋書を使用すればTOEIC800点以上、当校のオリジナルテキストを使用すればTOEIC400~500点レベルから合格可能です。

実際の試験問題は選択式の客観テストが80%強を占める上、問題文も比較的ベーシックな英文法で書かれていますので、会計用語をマスターすれば十分に読解可能です。

実際には試験そのものよりも、学習の際に会計コンセプトを日本語で学べるか、英語で学ぶかで必要となる英語力が大きく違ってきます。
試験の合格率は?
全米での合格率は約50%となっています。
ライセンス取得州以外では働けないのですか?
もちろん働けます。
どの州のライセンスも、資格としての価値に違いはありません。監査法人でも一般企業でもUSCPAとして働いていただけます。しかし、取得州以外では、会計事務所の開業や監査報告書にサインができないなど、制限があります。
転職の際、出願州やライセンス取得州による優劣はありますか?
ありません。
全米統一試験なので扱いはどの州でも同じです。
講師は全員USCPAの合格者ですか?
講師がUSCPAに合格しているか、また実務経験があるかどうかは、合格に向けて学習を進める上で重要な判断材料となるかと思います。
アビタスの講師は全員がUSCPAに合格しており、実務経験を積んでいる方のみで、USCPA試験に精通した学習者・受験者目線でわかりやすい講義を開催しています。
USCPAの合格実績の見方について教えてください。
英語で受験される方が世界中に多数存在するUSCPA試験において、日本人の受験者にとって意味のある合格者数データは、「日本合格者」となります。
アビタスの2023年の日本合格者の占有率は78.5%となっています。合格実績の計算は、NASBAが発表しているCandidate Performance Bookを基に日本の会場で受験をした方の合格者数から算出しています。
※アビタスの受講生には海外在住の方も多数存在しますが、海外在住者については本合格者数に含んでいません。
合格可能性判定とはどのようなものですか?
アビタスは7,000人以上の日本合格者数、及び合格者の学習データをもとに、日本人向けUSCPA学習ナビゲーション「合格可能性判定機能」を提供しております。
他のスクールなどでは模試結果などを合格基準として紹介していますが、アメリカ国内を中心としたデータであり、かつ本試験ではなく模試の結果であるため、受講生が参照すべきデータとして推奨はできませ
選択科目の選択肢が1つしかない予備校はやめるべきでしょうか??
はい、やめるべきです。
選択科目の学習内容は、それぞれ全く異なる試験範囲となります。 ご自身のバックグラウンドや得意分野を選択いただくことで受験を有利に進めることができ、また、取得後にも活かせますので、 選択科目3科目の学習コンテンツがしっかりそろっている予備校で各科目の内容を確認いただいた上でご選択いただければと思います。
アビタスでは、選択科目3科目の学習コンテンツを全て無償で提供させていただいております。 どれを選ぶべきか判断に悩む場合は、学習アドバイザーへご相談いただけます。
学生のUSCPA受験者は増えていますか?
はい、アビタスでも増加しています。 合格率が10%未満に留まる日本の公認会計士試験と比べ、合格可能性も高く、英語力と会計力を身に付けることでグローバルに活躍が可能なUSCPAが注目されています。
なお、令和8年から日本の公認会計士の試験制度の改定があり、対策が難しくなることも想定されていることも影響しているものとみられています。
USCPAを取得すれば監査法人に入れますか?
はい、国内ではBig4を中心とする監査法人で、USCPA保有者を対象とした新卒採用枠、及び中途採用枠が存在しています。
例えば学生であればUSCPAの科目合格、全科目合格の実現で、監査法人をはじめ、コンサルティングファーム、金融機関、グローバル企業などへの新卒就職のチャンスが大きく広がります。
日本の公認会計士(JCPA)に挫折して米国公認会計士(USCPA)を検討していますが、また挫折するか不安です。スムーズに学習できますか?
はい、可能です。非常に多くの方が学習していらっしゃいます。JCPAとUSCPAでは、合格に必要な学習時間や合格率そのものが大きく違い、JCPAに挫折されても、USCPAで合格されている方がとても多いです。
その一方で、ビジネスやキャリア形成に活用できる領域はUSCPAの方が広く、今後のグローバル化を見据えて、日本の学習者にとっても非常に有用な資格と言えます。 試験も随時可能なため、今お悩みでしたら、すぐに学習開始することをお勧めいたします。

英文会計入門

会計の知識はほとんどないのですが大丈夫でしょうか?
会計の知識は全く不要です。

当校では知識ゼロの方からスムーズにスタートできるように日本語と図解を多用したカリキュラムを用意していますので安心です。
当校ではこれまでも多くの方が会計知識ゼロから挑戦し、USCPA(米国公認会計士)に合格されています。
英文会計入門の受講だけでも転職できますか?
実際の日常業務ではもちろん役に立ちますが、転職するならば、できれば高度な知識の証明としてUSCPA(米国公認会計士)資格を取得してから転職をする方が望ましいと思われます。
英文会計の派遣社員として働くことはできますか?
正社員として転職するならばUSCPA(米国公認会計士)資格を取得してから転職をする方が望ましいと思われますが、派遣社員の場合ならば当校の財務会計前半(FAR1/2)まで受講を終えていれば、日常業務で必要な知識はほぼカバーできるものと思われます。

英文会計の派遣人材は非常に不足しておりますので、USCPA(米国公認会計士)学習中から派遣社員として外資系企業などで働き、キャリアを積むという方法も考えられます。
日本の簿記と英文会計で迷っているのですが、どちらが有利でしょうか?
日本の簿記に比べ、圧倒的に人材が少ないのが英文会計です。

日本の簿記なら商業高校でも勉強しますので、ニーズも多い反面、人材も何十万人もいます。
また、当校の英文会計入門ならば、日本の会計も理解できるようになりますので、効率的です。