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公認会計士試験に合格するには、2,500〜3,500時間の勉強が必要といわれています。効率よく学習を進めるために、予備校を利用する人も少なくありません。
しかし、予備校の受講料は数十万円かかることも多く、選び方に悩む人もいるでしょう。費用だけでなく講義スタイルやサポート体制など、複数の観点から比較し、自分に合った予備校を選ぶことが重要です。
本記事では、公認会計士予備校の費用や選び方のポイントを解説します。
目次
公認会計士予備校の費用の相場
公認会計士予備校以外の費用
公認会計士予備校を比較する3つのポイント
実際に公認会計士予備校に通った人の声
公認会計士予備校は、費用とキャリアプランを合わせて検討しよう
一般的な公認会計士予備校の受講コースは1〜2年です。
大きく分けて通学とオンラインの2タイプがあり、どちらかを選べる予備校のほか、2つを合わせたハイブリッド型を採用しているところもあります。
自分の目的や都合に合わせ、適切なものを選択することが大切です。
コースごとの受講料の相場を見ていきましょう。
通学コースのスタンダードタイプの場合、およそ54万〜80万円が受講料の相場です。一般的に受講期間は2年が多く、短答式2回・論文式1回を対象としています。
対面授業が中心で、講師から直接指導を受けながら学習を進めます。講師への直接の質問や仲間と切磋琢磨できる点がメリットです。
定期的な模試やサポートがあり、独学では難しい細かい部分まで理解を深められます。
オンラインコースの場合も、大きく費用は変わらず、およそ50万〜80万円が受講料の相場です。カリキュラムによりますが、2年程度が一般的です。
通学せず、自分のペースで学習できるため、社会人や地方在住の人から人気があります。
予備校によって、オンラインコースの中でも次の2種類に分かれていることもあります。
項目 | 概要 |
完全オンライン型 | 通学不要 |
ハイブリッド型 | 通学との併用可能 |
予備校によっては、ハイブリッド型の利用に追加料金が発生するケースがあるため、事前の確認が欠かせません。
多くの予備校では、特定の条件を満たした場合、割引制度や低価格コースが適用されます。
割引額は数万円から数十万円と幅広く、受講費用を大幅に抑えられることもあります。
適用条件は、過去の受験経験や奨学生制度の利用などさまざまです。事前に制度を確認し、自分に合ったものを利用しましょう。
予備校によっては、過去に公認会計士試験の受験経験者に対して割引適用の制度があります。
初学者と比べて7割程度の授業料になるケースもあるので、これまでに公認会計士試験の受験経験がある人は確認してみましょう。
予備校では、短答式・論文式、双方の試験を対象としたコースが一般的です。どちらか一方のみを受講する場合は、一般的なフルコースの半額程度になります。
必要に応じて、片方のみの受講を検討してもよいでしょう。
一般的に2年のコースがスタンダードですが、1年または1年半の短期コースを併設している予備校も少なくありません。
スタンダードコースと比較して3万〜10万円程度受講料が安いケースが見られます。短期間で集中して合格を目指す人は、確認してみましょう。
多くの予備校では、成績優秀者を対象とした奨学生制度を設けており、奨学生試験の成績に応じて受講料の割引を実施しています。
予備校によっては、最大50〜80%の割引が適用されます。また、一部の予備校では、受講料の無利子貸与型奨学金制度を導入しています。
公認会計士予備校に通う場合、受講料や入学金が必要です。
なお、公認会計士になるには、予備校の費用以外にもさまざまな費用がかかります。受験料やテキスト、教材費が別途必要になるケースもあるでしょう。
具体的に把握して、事前に準備しておくとよいでしょう。それぞれについて詳しく見ていきましょう。
公認会計士試験の受験手数料は、短答式試験と論文式試験の両方を受験する場合、19,500円です。
また、短答式試験に合格後、論文式試験のみを再受験する際も、19,500円かかります。なお、短答式試験の合格有効期間は2年間です。
参照:公認会計士・監査審査会「公認会計士試験に関するQ&A」
予備校の講義で使用するテキストや教材費は、多くの場合、受講料に含まれています。ただし、自習用の補助教材、過去問題集、電卓、会計法規集、六法全書などは、別途購入が必要です。
公認会計士試験では、改正論点が出題されることも多いため、法規集を買う際は最新版をおすすめします。さらに、受験対策のために追加の問題集を購入する受講生も多く見られます。
公認会計士として仕事をするには、登録費用や年会費の支払いが必要です。
登録時には、登録免許税60,000円、入会金30,000円、施設負担金50,000円として約15万円がかかります。毎年支払う年会費は地域によって異なり、本部の会費と合わせて12万円程度です。
公認会計士予備校は数多くあり、受講料やカリキュラム、サポート体制が異なるため、どこを選ぶべきか迷う人も少なくありません。
公認会計士の学習期間は一般的に2年程度と長いため、環境選びは重要なポイントです。費用面だけでなく、講師への質問のしやすさや合格後のキャリア支援などを考慮し、自分に適した予備校を選びましょう。
特に社会人の場合、受験期間に仕事を休む、あるいは仕事を辞めると金銭的負担が大きくなります。そのため、コストパフォーマンスの良い予備校を選ぶことが重要です。
受講料を比較する際は、金額を見るだけでなく、利用できる奨学金制度や割引制度の有無も事前に確認しましょう。
また、学習期間や開始時期、受験可能な試験回数は人それぞれ異なります。「短期集中型」「オンライン講座で隙間時間を活用」など、自分のライフスタイルに適したコースを選びましょう。
勉強中に分からないことが出てきた際、すぐに質問できる環境があれば、不安を解消しながら効率的に学習を進められます。質問体制は予備校によって異なるため、事前確認が必要です。
特にオンライン講座では、オンライン相談や電話サポートの有無、対応の速さなどを調べておくと安心です。
担任制を導入している予備校は、個別対応や学習サポートが充実していることが多く、質問しやすい環境といえるでしょう。
公認会計士には、監査法人、一般企業、コンサルティングファームなど幅広い進路があります。
合格後のキャリア選択は重要視すべきポイントです。試験合格後の就職や転職をスムーズに進めるためには、充実したキャリア支援があると安心です。
自身のキャリアに最適な就職先を見つけるためには、就活イベントやセミナー、就活対策、面接練習、エントリーシート添削、個別相談会など、就活サポートの手厚い予備校を検討しましょう。
弊社では、予備校に通った人に対して独自アンケートを実施しました。回答者は20〜50代の男女、計28人です。
まず、合格までにかかった期間を見ていきましょう。
年齢 | 平均年収 |
1~2年 | 9名 |
3年以上 | 17名 |
合格していない | 2名 |
予備校にかかった費用は安い人で17万円、70万〜90万円の人が最も多く13名でした。さらに、予備校以外の費用も含めた総額では、100万円程度との回答が最も多く上がっています。
アンケート結果では、多くの人が以下の点を基準に予備校を選んでいます。
特に通学する場合は、受講料だけでなく、通いやすさや自習室の利用の有無、講師に気軽に質問できる環境を重視した人が多くいました。
公認会計士試験に合格するには、時間と費用の面で大きな負担がかかります。効率よく学習を進めるには、予備校の利用が効果的です。
なお、今回のアンケートでは予備校を利用しても合格までに3年以上かかった人が半数以上という結果となりました。
会計業界には、公認会計士以外にも数多くの選択肢があります。場合によっては、自分の目標や学習スケジュールを見直し、より短期間で取得できる資格やキャリアプランも検討してみましょう。
USCPAはアメリカの各州が認める公認会計士資格です。日本をはじめ、世界の多くの国で受験できるため、国際的に認知度の高い会計資格として知られています。
USCPAを取得すると、監査法人やコンサルティングファームなどへの転職や就職が有利になるだけでなく、外資系企業や海外でのキャリアの可能性も広がります。
日本の公認会計士試験とは異なり、科目選択制度を採用しているため、1教科ずつ学習を進められるのも特徴です。合格までに必要な学習時間は1,200〜1,500時間程度といわれています。
短期間で効率的に会計士の知識を習得し、グローバルなキャリアを築きたいなら、USCPAは有力な選択肢の1つです。
関連記事:アビタスUSCPA「USCPA(米国公認会計士)とは?魅力や取得後のキャリア・難易度・試験内容を詳しく解説」
国際資格の専門校であるアビタスでは、7,000人以上のUSCPA合格者を輩出しています。日本在住合格者の約78.5%がアビタス卒業生です。
アビタスでは、日本語のオリジナル教材を活用しており、多忙な社会人でも効率的に学習を進められます。また、英文会計入門講義も含まれているので、会計初学者でも安心です。
追加料金なしで、通学とeラーニングを自由に組み合わせられるため、自分のライフスタイルに合わせて柔軟に学習方法を選択できます。
USCPAに興味がある方は、ぜひ一度アビタスへお問い合わせください。
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